株式会社ゴーリストが、マサチューセッツ工科大学と共同研究をスタート。労働市場の変化を分析、コロナ禍における求人特徴が明らかに
人材業界向けに求人情報のビッグデータを提供する株式会社ゴーリストは、マサチューセッツ工科大学との共同研究を開始しました。 本共同研究は、「HRogリスト for アカデミア」を用い、新型コロナ禍における企業の求人行動分析を目的に実施。これにより、新規求人数が減少した求人特徴が明らかになりました。
共同開発の背景・目的
世界中の労働市場に大きな影響を与えた新型コロナウイルス感染症。日本も例外ではなく、その影響は「求人件数の減少」という形で顕著に表れています。本研究は、インターネット上の求人データを利用し、日本における採用企業の求人情報の変化を明らかにすることを目的として実施されました。
研究の概要
研究では、ゴーリストが提供する求人データの補足として、政府が集計する公共職業安定所（ハローワーク）における求人・求職・就職状況を取りまとめた「一般職業紹介状況」のデータも扱い、2つのデータの整合性を確認するための検証も行っています。
ハローワークへ報告された求人数とゴーリストが収集した求人数を比較すると、2つのデータ間で数値の動きに大きな乖離はなく、また、各データの前年比を比較しても、ほぼ同様の傾向を示していることがわかりました。
これらの検証結果から、2つのデータは整合性があるとし、ゴーリストのデータからは主に「募集対象の学歴」「雇用形態」「求人媒体上の掲載賃金」の3項目を重点的に活用しています。
研究結果
実際の研究結果では、求人件数の減少が顕著だったものとして、雇用形態では「パートタイム」、産業では「サービス業・製造業」、職種では「生産従事者や対人サービス」、学歴では「大卒未満」が挙げられました。その中でも、特に「新規求人件数」に対する影響が顕著であったことが判明しています。
また、2020年4月の「新規求人数」は、前年同月比で30%以上減少しているのに対し、「掲載賃金」は、コロナショックにほぼ反応していないことも分かりました。
今後の展望
現在進行中の共同研究では、今後もコロナ危機が企業に与えた影響を継続的に観測していく予定なのだそうです。研究データに新卒者や転職者を含む母集団を広げた求人ビッグデータを用いることで、さらに網羅性の高い分析を目指すと共に、設立規模や地理、労働者の能力など踏まえ、「賃金」の分析を多角的に行うことで、さらに実証的・理論的な求人情報の変化に関する研究を推し進めるとしています。
担当者コメント 個と組織をGOALへ導くプロフェッショナルチームとして、HR業界で働く方をサポートしているゴーリスト様。今回、マサチューセッツ工科大学との共同研究結果を発表されたことを、チームの一員としてうれしく思います。日本の求人状況における新型コロナウイルスの影響を知ることができ、大変勉強になりました。今後もさらなる事業の成長に向けて、チームの一員として伴走させていただきます。（マネージャー：千野）
